沿革
- いちよし経済研究所
- 株式市場
1950
- 1952年（S27）9月
- 一吉証券 調査部の設置
「調査の一吉」の原点
- 1953年（S28）2月
- 株式ブーム絶頂
- 1953年（S28）3月
- スターリンショック
- 1954年（S29）4月
- 月刊「一吉レポート」創刊
- 1959年（S34）11月
- 調査部 東京分室開設(中央区西八丁堀）
1960
- 1961年（S36）7月
- 東証旧ダウ 史上最高値 1,829円74銭
- 1961年（S36）10月
- 東京分室を東京事務所に昇格
- 1963年（S38）7月
- 月刊「一吉レポート」を「証券ガイド」に
改称
- 1964年（S39）10月
- 東京オリンピック開催
- 1965年（S40）5月
- 山一證券など日銀特融 最安値1,020円49銭
- 1969年（S44）5月
- 東証ダウ平均2,002円46銭
- 1969年（S44）10月
- 日本アナリスト協会 入会
1970
- 1971年（S46）8月
- 本社新社屋（現大阪支店）完成
- 1972年（S46）6月
- 東京支店開設（旧店舗）
首都圏進出の基盤づくり
- 1972年（S47）12月
- 東証ダウ平均5,025円54銭
1980
- 1984年（S59）1月
- 東証ダウ平均1万円大台乗せ
- 1987年（S62）5月28日
- 「一吉調査センター」を発足
「調査の一吉」の基盤
- 1987年（S62）10月
- ブラックマンデー
- 1989年（H元年）4月27日
- 一吉証券、東京・大阪両取引所第2部に上場
- 1989年（H元年）12月
- 日経平均株価、38,915円87銭 史上最高
1990
- 1990年（H2）4月1日
- 「一吉調査センター」を「一吉経済研究所」に商号変更
- 1990年（H2）10月
- 日経平均株価、一時2万円割れ
- 1991年（H3）4月
- 「JASDAQ Monthly」発行
- 1991年（H3）6月
- 大手4社損失補てんの発覚
- 1992年（H4）8月
- 日経平均株価、1万4,309円
- 1994年（H6）8月26日
- 一吉経済研究所、店頭・第二部の株価格付けを開始
- 1994年（H6）12月26日
- 日本橋茅場町2丁目より八丁堀2丁目（４階）に移転
- 1997年（H9）11月
- 山一證券自主廃業
2000
- 2000年（H12）7月1日
- 本社の東京移転・商号をいちよし証券に変更
- 「一吉経済研究所」を「いちよし経済研究所」に商号変更
- 2001年（H13）9月
- 米国同時多発テロ
- 2003年（H15）4月
- 日経平均株価、7,607円88銭
- 2004年（H16）5月
- 「ユーロマネー」スプリング版
新興市場部門トップとなる
- 2005年（H17）4月
- グロソブ純資産残高4兆87億円
- 2006年（H18）3月1日
- いちよし証券、東京・大阪両取引所
第1部指定
- 2007年（H19）4月9日
- 本社4階よりヤブ原ビルに移転
- 2007年（H19）11月
- サブプライムローン問題
- 2008年（H20）9月
- リーマンショック
- 2009年（H21）3月
- 日経平均株価、7,054円98銭
- 2009年（H21）9月
- 新レーティングシステムへ移行
2010
- 2010年（H22）3月
- 日経平均株価、1万1,000円回復
- 2011年（H23）5月
- 「成長産業・企業の展望」を創刊
- 2012年（H24）1月8日
- ヤブ原ビルより本社9階に移転
- 2015年（H27）5月
- 日経平均株価、2万大台回復
- 2016年（H28）6月
- イギリス国民投票でＥＵ離脱派が勝つ
- 2016年（H28）7月26日
- 投資助言・代理業 登録
登録番号 関東財務局長（金商）2941号
- 2016年（H28）9月21日
- 投資顧問業協会 加入
- 2017年（H29）1月
- トランプ新大統領就任
- 2017年（H29）3月
- JPX日経中小型株指数の構成銘柄に
いちよし証券採用
- 2017年（H29）11月20日
- 本社9階より八重洲通ビルに移転
2020
- 2020年（R2）3月
- コロナショック
- 2023年（R5）9月4日
- 八重洲通ビルより本社（東京証券会館）5階に移転
- 2024年（R6）3月
- 日経平均株価、4万円超え
