中小型株企業の決算インプレッション（FY2025 1Q） ～業績は堅調推移も企業間格差が広がりつつある
2025.08.22
トピック
2025年度1Q（4-6月、3-5月、2-4月）決算が出揃い、現時点における中小型株企業の決算インプレッションをレポートする。今回も主要業種のみならずニッチ業種についてもコメントしたい（全21業種）。
当研究所が継続調査するカバレッジ企業（459社、8月21日現在）の2025年度1Qの営業利益は前年同期比11％増と二桁増益を維持した。半導体・FPDなど一部業種では若干の減益に転じたが、建設・資材、デジタルメディア・コンテンツなどは順調に利益を伸ばした。
このうち2-3月決算企業（集計対象260社）についてみると、会社側の通期営業利益計画は前期比4％増の見通しである（製造業1％増益、非製造業7％増益）。1Q（4-6月、3-5月）段階で、235社（90％）が期初通期計画を据え置き、18社（7％）が上方修正、4社（2％）が下方修正、3社（1％）が新たに計画を公表した。上方修正の比率は低めながら、ほぼ例年並み。太陽ホールディングス（4626）、メイコー（6787）、KOA（6999）など電子デバイスで上方修正が目立った。
本レポートの着目銘柄として、グロービング（277A）、学情（2301）、MIXI（2121）、ビジネスエンジニアリング（4828）、トレジャー・ファクトリー（3093）、ハイデイ日高（7611）、王将フードサービス（9936）、藤倉コンポジット（5121）、カナミックネットワーク（3939）、日本電子材料（6855）、第一工業製薬（4461）、大崎電気工業（6644）、日本電技（1723）、ジャパンエンジンコーポレーション（6016）、AIRMAN（6364）、センコーグループホールディングス（9069）、安藤ハザマ（1719）、長谷工コーポレーション（1808）など41銘柄を挙げる。
当研究所が継続調査するカバレッジ企業（459社、8月21日現在）の2025年度1Qの営業利益は前年同期比11％増と二桁増益を維持した。半導体・FPDなど一部業種では若干の減益に転じたが、建設・資材、デジタルメディア・コンテンツなどは順調に利益を伸ばした。
このうち2-3月決算企業（集計対象260社）についてみると、会社側の通期営業利益計画は前期比4％増の見通しである（製造業1％増益、非製造業7％増益）。1Q（4-6月、3-5月）段階で、235社（90％）が期初通期計画を据え置き、18社（7％）が上方修正、4社（2％）が下方修正、3社（1％）が新たに計画を公表した。上方修正の比率は低めながら、ほぼ例年並み。太陽ホールディングス（4626）、メイコー（6787）、KOA（6999）など電子デバイスで上方修正が目立った。
本レポートの着目銘柄として、グロービング（277A）、学情（2301）、MIXI（2121）、ビジネスエンジニアリング（4828）、トレジャー・ファクトリー（3093）、ハイデイ日高（7611）、王将フードサービス（9936）、藤倉コンポジット（5121）、カナミックネットワーク（3939）、日本電子材料（6855）、第一工業製薬（4461）、大崎電気工業（6644）、日本電技（1723）、ジャパンエンジンコーポレーション（6016）、AIRMAN（6364）、センコーグループホールディングス（9069）、安藤ハザマ（1719）、長谷工コーポレーション（1808）など41銘柄を挙げる。
ご留意いただきたい事項
- この資料は情報提供を目的として作成されたものです。投資勧誘を目的としたものではありません。そのため証券取引所や証券金融会社が発表する信用取引に関する規制措置等については記載しておりません。
- この資料は信頼しうるデータ等に基づいて作成されたものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、将来の株価等を示唆・保証するものでもありません。
- 記載された内容・見解等はすべて作成時点でのものであり、予告なく変更されることがあります。
- 有価証券の価格は売買の需給関係のみならず、政治・経済環境や為替水準の変化、発行者の信用状況の変化、大規模災害の発生による市場の混乱等により、変動します。そのため有価証券投資によって損失を被ることがあります。商品や銘柄の選択および投資の時期等の決定は、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
