MBOを実施する企業の共通点と中小型株企業 ～MBO増加の背景とその予備軍

MBO（経営陣が参加する買収）による上場廃止が増加している。2024年に上場廃止した94社のうち20社がMBOによるものである。いちよし経済研究所のユニバース銘柄（継続調査対象）では、2024年以降、ジャパンベストレスキューシステム（2453）、シミックホールディングス（2309）、アウトソーシング（2427）、ウェルビー（6556）、ローランド ディー.ジー.（6789）、トランコム（9058）、Ｉ－ＰＥＸ（6640）がMBOにより上場廃止となった。

MBOは、企業の経営陣や従業員が自社を買収する手法であり、株式の非公開化により経営の自由度を高め、中長期的な成長を目指すために行われる。MBOによる非公開化を選択する企業が増加している背景には、東証による上場基準の厳格化や資本効率改善要請、株主からの圧力の高まりなどがある。東証は上場企業の数ではなく質を重視する姿勢を明確化しており、市場から退場することを選択肢として検討（あるいは実施）する企業が増えることが予想される。

過去にMBOを実施した企業の共通点を踏まえ、オーナー系、株価が低調であること、キャッシュリッチなど、一定の条件でスクリーニングした。小売業のパリミキホールディングス（7455）、チヨダ（8185）、電子部品メーカーのエンプラス（6961）、メガチップス（6875）など13社をリストアップした。