中小型株が見直される条件が整い、銘柄選択の好シーズンを迎える ～来期増益率、過去最高益連続更新、ハイマージンなどの観点から

2022年頃から大型株のアウトパフォームが続いてきたが、2024年8月5日の株価急落を経て、それ以降の各種株価指数は落ち着いた動きを示している。一方的な円安進行も止まった。米国大統領にトランプ氏が就任したことで、関税など世界経済の先行きに対するも不透明感も増している。つまり内需中心の中小型株が、改めて見直される条件が整ってきたと当研究所では考えている。

重要なのはやはり銘柄選択と言えるだろう。4～5月にかけては、2月及び3月決算期企業の本決算発表が相次ぐため、業績に基づく銘柄選択にとっては好シーズンとなる。本レポートでは、当研究所のユニバース銘柄のなかで、フェアバリュー乖離率、来期増益率、過去最高益連続更新、ハイマージン企業といった観点から着目銘柄のスクリーニングを行った。


本レポートの着目銘柄として、ウエストホールディングス（1407）、ショーボンドホールディングス（1414）、プレステージ・インターナショナル（4290）、テイクアンドギヴ・ニーズ（4331）、TDCソフト（4687）、東洋合成工業（4970）、KeePer技研（6036）、アトラエ（6194）、AIメカテック（6227）、ヨコオ（6800）、日本電子材料（6855）、NexTone（7094）、長野計器（7715）、東祥（8920）、バリュエンスホールディングス（9270）、ビジョン（9416）、東京都競馬（9672）、DTS（9682）など30銘柄を挙げる。