2026年後半の有望ジャンルと着目銘柄 ～多様な有望ジャンルの今後の変化を占う

2026年前半の日本の株式市場は、ボラティリティを伴いながらも全体として上昇基調を維持した。いちよし経済研究所のカバレッジ銘柄の株価は2025年末比16％上昇した（単純平均、6月22日現在）が、市場全体（日経平均が44％、TOPIXが20％）に比べるとアンダーパフォームした。業種別にみると、半導体・FPD（中央値で2025年末比70％上昇）や電子デバイス（同55％上昇）の上昇率が高かった一方で、デジタルB2B（同18％下落）、デジタルメディア・コンテンツ（同16％下落）は低調だった。

本レポートでは、当研究所アナリスト14名が考える2026年後半の有望ジャンルとして、半導体製造装置向け部品、リサイクル（資源循環）、デジタルマーケティング・メディア、ラーメンなど24ジャンルを紹介する。

着目企業としては、ジーエルテクノホールディングス（255A）、長野計器（7715）、東洋炭素（5310）、第一稀元素化学工業（4082）、ＹＵＳＨＩＮ（6482）、東洋電機製造（6505）、三和油化工業（4125）、アストロスケールホールディングス（186A）、ＮＪＳ（2325）、ベクトル（6058）、シンプレクス・ホールディングス（4373）、ｅＷｅＬＬ（5038）、セルシス（3663）、サイゼリヤ（7581）、物語コーポレーション（3097）、吉野家ホールディングス（9861）、くら寿司（2695）、やまみ（2820）、トレジャー・ファクトリー（3093）、インターメスティック（262A）、ＳＢＳホールディングス（2384）、ドウシシャ（7483）、ＮＳグループ（471A）などを53銘柄を挙げる。