「ハイマージン」は競争力と成長力の証し ～オリジナリティの高いサービスを提供する中小型株企業に着目

当研究所が継続調査対象とする中小型株企業にはハイマージン企業が数多くあり、それら企業には何らかの競争優位性があると考える。具体的には、（1）同業他社と比較してハイマージンである場合、高付加価値サービス（製品）を提供できている、もしくはコスト競争力が優れている、（2）独自サービス（製品）を展開できており、同業他社の参入や追随が難しい、などの理由が考えられる。

さらに直近5年間の営業利益が年率20％以上で成長した企業の営業利益率は平均15.9％と高く、利益成長力のある企業ほど利益率が高い傾向がある。ハイマージン企業ほど競争優位性を活かした事業展開により、利益成長力も高いと言えるだろう。

中小型株企業のハイマージン銘柄の投資対象としての魅力は、（1）事業展開する市場が大きくないため、資本力を活かした有力企業の参入や追随がされにくく、今後も安定した利益成長が期待できること、（2）自社の強みを活かした（例えば周辺事業分野などへの）展開力が十分にあること、（3）投資額や固定費が少なく、総じてROEなど資本利益率が高いこと、など。


本レポートでは、中小型株のハイマージン銘柄として、手間いらず（2477）、イー・ギャランティ（8771）、eWeLL（5038）、Arent（5254）、マークラインズ（3901）、福井コンピュータホールディングス（9790）、ANYCOLOR（5032）、デジタルアーツ（2326）、ミダックホールディングス（6564）、オロ（3983）、東京都競馬（9672）、エコナビスタ（5585）、JCU（4975）、KeePer技研（6036）の14銘柄に着目する。